再燃!バイク人気、世代を超えて　1～6月小型新車販売32%増

埼玉の免許取得、21年倍増
二輪免許の取得者数は近年、全国的に増加に転じている。県内では2019年が1万7226人、20年は1万7899人、21年は2万896人と増えた。

バイク市場も売り上げが回復に向かっている。全国軽自動車協会連合会の調べでは、22年1～6月の小型二輪車（251㏄以上）の国内新車販売台数は、前年同期比32％増の5万1035台。上半期の販売台数が5万台を超えるのは1999年以来23年ぶりだ。

さいたま市のバイクショップ「サイクルロードイトー」では、コロナ感染拡大以降、1～2割ほど売り上げが増加した。中高年になって再び乗り始めたリターンライダーに加え、免許を取りたての若い世代も多く来店。250㏄バイクを中心に売れ行きは好調だが、メーカーの供給が追いつかず、車種によっては1年以上の納車待ちが生じているという。

埼玉オートバイ事業協同組合の理事長を務める、同社の岡田隆幸副社長は「オートバイの魅力が幅広い世代に見直されていることはうれしい。若者だけでなく、50～60代になって新たに免許を取る人も増えている。主催する走行会を通じて、安全な運転技術も広く伝えていきたい」と話した。

相次ぐ事故「安全運転や防具を」
バイク人気の一方、死傷事故も相次いでいる。県警の集計では22年1～8月、バイク乗車中に12人が死亡し、238人が大けがをした。秋の行楽シーズン到来を前に、県警は「胸部や腹部を守るプロテクターを着用し、安全運転を心掛けてほしい」と呼びかけている。

県警交通総務課によると、県内では過去5年、バイク事故で計148人が亡くなった。年代別では、16～24歳の若者（40人）や40代（31人）が目立つ。事故形態では、交差点などでの出合い頭の衝突や、右折時に直進車とぶつかる「右直事故」などが多かった。

また、死者の半数近くは胸部や腹部に致命傷を負っていたが、プロテクターを着けていた人は12人（約8％）にとどまった。

県警は人気ユーチューバーを招いた啓発イベントを開催したり、体験型の安全運転講習会「グッドライダーミーティング」を定期的に開催したりするなどし、安全運転や防具の着用を促している。

毎日新聞 2022/9/18 10:30（最終更新 9/18 10:30） 1019文字
https://mainichi.jp/articles/20220918/k00/00m/100/023000c

禁止しないなら、全ての乗り物を許可すべき

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