EV普及も大事だけど… 充電インフラの整備はより急務でしょ!!　本当に必要な設置場所は？【クルマの達人になる Vol.609】

　電気自動車の普及が課題のひとつである日本。電気自動車の普及と共に欠かせないのが、充電インフラの整備だ。充電インフラが整備され、今よりも使いやすい環境へと変化していけば、EVに乗ることへのハードルが下がることは確実である。

　そこで今回は、EV向けの充電設備はどこにどれだけ必要なのか？海外で普及している高性能急速充電器は日本でも普及する？など「充電インフラの整備」について、自身も電気自動車を所有する国沢光宏氏が解説する。

※本稿は2022年10月のものです
文／国沢光宏、写真／日産、AdobeStock（メイン写真：yu_photo@AdobeStock）
初出：『ベストカー』2022年11月10日号

■日本で高性能急速充電器の普及は難しい!?

　7年後に迫った2030年のCO2排出量46%減を達成するには、ハイブリッド車の割合を増やすだけじゃ不可能。電気自動車の普及が必須条件となる。

　電気自動車を便利に使おうとすれば、必ず外出先での充電設備など必要になってくる。エンジン搭載車だってガソリスタンドないと使えないですから。

　改めて書くまでもなく、充電器の設置はガソリンスタンド作るよりずっと低コストで済む。普通充電なら飲料の自動販売機なんかよりはるかに安価で簡単だ。
　
　参考までに書いておくと、数千円のコンセントを付けるだけで済む200Vの普通充電は、1時間あたり3kWh充電できる。

　勤め先が普通充電器を設置してくれると8時間なら24kWh。150km以上走れる。

　企業にとっても交通費を「会社で充電無料」にすれば妙味あるかと。

　また、数万円出せば1時間あたり6kWhの200V普通充電器も導入可能。

　毎日40km程度の使用だったら、買い物に行った時に1時間充電するだけで足りてしまう。こうなると自宅に充電器なくても何ら問題なし！

　少し脱線する。

　現在、家庭用の2倍以上の太陽光発電施設で作った電力の買い取り値は、1kWhあたり10円にしかならない。

　その電力を電気自動車の充電用として販売すれば、電力会社の電力料金である40円くらいで売っても儲かる。買う側だってガソリン代よりずっと安価。

　ショッピングセンターの周囲に土地があれば、そこで作った電気を駐車場で売るなんて面白いかと。いずれにしろ普通充電なら簡単に増やせます。

　急速充電器はどうか？世界規模で見ると順調に増えている。

　5年前の2017年における海外の急速充電器数は7000程度。我が国も健闘しており、同じくらいあった。

　直近の数字だとどうか？日本を見ると横ばいの7800。この5年でほとんど増えていない。一方、海外は順調に増えている。アメリカとヨーロッパだけで4万2000。

　中国なんかすでに22万あると言われており、現在進行形でドンドン作られていると考えていい。先行していた我が国ながら、もはやブチ抜かれた。

　ただ急速充電器は難しいと思う。

　電源の確保すら「キュービクル」と呼ばれる大容量電力を引っ張る装備が必要で、維持にもお金掛かる。

　だからこそ増えないし、直近だと初期型の急速充電器を撤去して廃止というケースも出てきた。

　かといって急速充電器で利益を上げようとすれば、ガソリンより圧倒的に高い単価にしなければならない。実状を知らない人は「日本も高性能急速充電器を入れろ！」と言う。

　150kWだの350kWだのという性能を持たせたら、もはや実用的な電気料金じゃ無理。1000万円する高性能電気自動車に乗れるお金持ち専用です。

　というか、少なくとも2050年までは350kWの急速充電器使うよりガソリン入れて走ったほうが安い。我が国では緊急用という位置づけしかできないと思う。

　ということで、二酸化炭素の排出量を本気で減らそうとするなら、羽田空港に200V普通充電器が5つしかないことから考え直すべきでしょう。