ツルがクロネコを運びます!　ヤマト運輸が日本航空と組んで貨物専用機3機を導入！

　「クロネコヤマト」によるトラック輸送のイメージが強いヤマトホールディングスだが、トラックから別の輸送手段への転換（モーダルシフト）も進めており、2024年4月からは、JALと共同で貨物専用の航空機を3機導入する。

　背景には「物流の2024年問題」などトラックドライバーの労働力不足がある。長距離輸送の代替手段を用意することで、トラック輸送力の確保を図るのが目的だ。いっぽうJALとしてはコロナ禍による環境変化などを背景に、貨物事業の強化を図る狙いがある。

　また、両社の経営資源の相互活用などを通じて、新たなビジネスチャンスを創出することも目指している。

文／トラックマガジン「フルロード」編集部、写真／ヤマトホールディングス・JALカーゴサービス（掲載写真はイメージです）

クロネコが貨物専用機を導入する理由

　ヤマトホールディングス株式会社と日本航空株式会社（以下「JAL」）は、持続的、かつ強靭な物流ネットワークの構築に向け、首都圏から北海道、九州、沖縄地域への長距離輸送に貨物専用機（フレイター）の運航を2024年4月から開始する。

　この度、フレイターの運航路線・便数が決定した。3機のエアバスA321ceo P2F型機により4路線・21便／日を予定している。

　「クロネコヤマト」といえばトラック輸送のイメージが強いが、モーダルシフト（輸送手段の転換）を積極的に進めている。一般的にモーダルシフトとは、トラック輸送から鉄道や船舶などより環境負荷の小さい輸送手段へ変更することを指している。

　トラックから航空機への転換は、環境面でのメリットは少ない。しかし、2024年4月1日から自動車運転業務の時間外労働（残業）時間が年間960時間を上限とすることが決まっている。同じく2024年の4月からトラックドライバーの労働条件の基準を定めた、新しい「改善基準告示」が適用される。

　ドライバーの働き方改革により従来通りの物流ができなくなることによる諸問題は「物流の2024年問題」と呼ばれ、このところ危機感が強まっている。長距離輸送を航空機によって代替することの最大の目的は、2024年問題に対処しトラック輸送力を確保することだ。

　また、近年は大雨や大雪、地震などの災害が全国各地で多発しており、物流網寸断というリスクが高まっている。トラックだけではない輸送の代替手段も強化していく必要がある。

　いっぽう、JALグループも、長期的な人口減少による国内路線の多頻度小型化の影響に加え、昨今の新型コロナウイルスによる環境変化で旅客機の床下貨物スペースの減少などの課題を抱えている。JALとしても新たな供給創出の必要があった。

　ヤマトグループが機体を導入し、JALグループが運航を担い、これまで長距離輸送を担ってきたトラック、鉄道、フェリー、旅客機床下貨物スペースに加え、新たな輸送手段として貨物専用機を活用することで、安定的な輸送力の確保やサービス品質の維持・向上を図る。

　導入する貨物専用機はエアバスA321ceo P2F型機で、3機すべてが稼働したあとは、以下の4路線にて、合計21便／日を計画している（関係当局への申請と認可が前提）。

● 東京（成田/羽田）- 北九州
● 東京（成田/羽田）- 札幌（新千歳）
● 東京（成田）- 沖縄（那覇）
● 沖縄（那覇）- 北九州

　最大搭載重量は1機当たり28トンで、10トン車約5～6台分に相当する。搭載コンテナは、AAYコンテナ（メインデッキ）14台、AKHコンテナ（ロワーデッキ）10台。

　すでに3機のうち2機の受領を完了し、残り1機を2023年2月に受領する予定。旅客機から貨物専用機への改修作業は、2023年3月よりシンガポールにてEFW社が順次開始する。同社はエアバスとシンガポールのSTエンジニアリングが共同で設立した貨物専用機へ改修を行う専門会社だ。

　貨物専用機の運航を行なうのは、JALの連結子会社であるスプリング・ジャパン株式会社。運航開始に向けてグループ内での準備を加速するほか、就航予定の各空港において、必要となる機材の導入・施設関連の整備を進めている。

　また、運航に関連する要員や、貨物をハンドリングする要員など、両社ともに新規採用を進める。

　労働力不足を始め、トラック輸送が抱える課題を航空機によって解決するというのが今回の取組の発端だが、両社がこれまで培ってきた経営資源の相互活用など、提携を進めることで新たなビジネスチャンスを創出することも目指している。