円安に電気代高騰、大学を直撃　名大はスパコンを一時止める事態に

名古屋大の杉山直総長のもとには最近、沈んだ顔の財務担当職員がよく訪れる。

伝えられる報告は、ウクライナ危機や円安などを受けた電気代の高騰や、研究に使う半導体や試薬の不足――。対応が容易でない問題が多い。「悪いニュースばかりだ」

当面の大きな課題は、電気代だ。付属病院を含めた大学全体の電気代は、通常なら年間20億円弱。だが今年度は最悪の場合、40億円を超える可能性がある。

このため、総長自ら先頭に立って、教職員や学生に節電を呼びかけている。

この夏はエアコンにかかる電気代を減らすため、教職員らにテレワークを奨励。一斉休業期間も延長した。

名大は研究力に定評があり、野依良治氏や天野浩氏ら、学生や教員として所属した6人がノーベル化学賞・物理学賞を受賞してきた。大量の電気を消費する設備は、そうした研究者が活躍した工学、理学、農学といった理系の研究に使われる。学内で最も電力を使う施設の一つで、国内有数の計算能力を持つスーパーコンピューター「不老」は、計算量が少ない時に装置の一部を止めるようにしている。「研究力を維持するには、国から支援がなければ、借金でもするしかない」

こうした状況に教職員や学生らの危機感は高まった。最近では、昨年に比べて電力消費量を数%減らすことができている。

他に何かできることは――。電力需要が高まる冬場を前に、杉山総長が絞り出したアイデアは、学生と教職員を対象にした節電コンテスト。「せめて、節電に前向きに取り組む雰囲気を作りたい」

研究力低下や留学・出張の中止……。円安や、コロナ禍やウクライナ危機などを受けた電気代の高騰、資材不足が、多くの大学にさまざまな形で影響を及ぼしていることが、朝日新聞と河合塾による共同調査「ひらく　日本の大学」で分かった。このままでは研究や学生の教育にも悪影響を及ぼしかねないと、関係者は危機感を強めている。

名古屋大の杉山直総長を悩ま…(以下有料版で，残り1812文字）

朝日新聞　2022年10月24日 7時30分
https://www.asahi.com/articles/ASQBR6CRGQBRUTIL00R.html