資産運用

本連載は、三井住友DSアセットマネジメント株式会社が提供する「市川レポート」を転載したものです。

急激な円安の進行に、その道のプロのみならず、個人投資家、資産形成を目指す人たちまでも戦々恐々としてます。大切に積み上げた預貯金の価値が減り続けると考えたら、いても立ってもいられないでしょう。しかし、この局面だけを見て、外国の債券等への投資を開始するのは悪手となりかねません。資産形成には長期的な視点が不可欠です。為替相場と長期の資産運用について考察します。…

本記事は、マネックス証券株式会社が2022年11月11日に公開したレポートを転載したものです。

世界を見渡してみても、日本人の現金保有率（貯蓄率）の高さは顕著です。日本では義務教育期間中にほとんど金融教育が行われないため、資産運用の知識が乏しい人が少なくありません。では、実際に資産を運用していくのに必要な知識には、どのようなものがあるでしょうか？ NIKEのエアマックスを日本に流通させ、1年で約44億円を売り上げた中谷昌文氏が、アメリカにて実践で身につけた資産運用のノウハウを、著書『なぜ大富豪のサイフは空っぽなのか？』（ビジネス社）で、解説します。…

人生の三大資金といわれるものに「教育資金」「住宅資金」「老後資金」があります。なかでも住宅は、人生における最も高額な買い物であり、資金計画を誤ると人生が破滅しかねない深刻なダメージとなるため、十分な注意が必要です。自身もFP資格を持つ、公認会計士・税理士の岸田康雄氏が解説します。 …

給料は上がらないのに、ガソリン代や電気代、食料品はどんどん値上がり──。投資業界では、そうした人々の将来への不安から「少しでも資産を増やしたい」という切実な思いをターゲットにしたマーケティングが盛んです。日本も政府主導で空前の投資ブームと言えるでしょう。しかし、そうして投資行為に着手する前に、一歩立ち止まり、投資の本当の怖さやウラ側についてよく知っておく必要があります。鹿子木健氏の著書『投資で失敗する人　成功する人――あなたの人生を貧しくする投資のウラ側』（自由国民社）から一部抜粋しお届けします。…

平成のバブル経済が崩壊してから約30年が経過。あの「強い日本経済」を知らない成人も増えてきました。バブルのさなかはだれもが〈日本経済最強〉を信じ、将来にも明るい見通しを持っていましたが、いまとなっては大きく状況が異なっています。バブル崩壊から現在までの過程をまとめます。経済評論家の塚崎公義氏が解説します。…

FPは、顧客のマネープランに役立つ「係数」を学んでいます。それにより「100万円を3％で運用したら、10年後いくらになる？」「10年後に100万円の車を購入するには、3％の利率なら毎月いくら積み立てればいい？」等の質問に即時回答が可能なのです。一般の方々も、自分のマネープランがすぐ導き出せるよう、学んでおくことをお勧めします。自身もFP資格を持つ、公認会計士・税理士の岸田康雄氏が解説します。 …

世界を見渡してみても、日本人の現金保有率（貯蓄率）の高さは顕著です。一方海外では、子どものころから金融の仕組みを学ぶ環境があり、貯蓄よりも運用に重点を置く傾向があります。ではなぜ日本は海外の先進国と比べ、金融教育が大きく遅れているのでしょうか？　専門家の中谷昌文氏が、著書『なぜ大富豪のサイフは空っぽなのか？』（ビジネス社）で解説します。…

「300万円以下の副収入は雑所得とする」…国税庁が2022年8月1日に出した改正案は、「サラリーマン副業300万円問題」として大きな注目を集めました。意見公募を経て改正案の内容は大幅に見直されましたが、「事業所得か、雑所得か」の判断基準はどうなったのでしょうか？　板山翔税理士が解説します。…