ホンダのロゴが今回なぜ復活したのか、そして2025年までレッドブルとの協力関係が続く理由については、これまでの渡辺康治HRC社長の説明で十分理解できた。では2026年以降、ホンダはどうするのか。
ホンダがF1参戦終了を決断した2020年以降、ホンダおよびF1を取り巻く状況は大きく変わっている。F1に関して言えば、アメリカでここまでF1人気が沸騰している現状は、ほんの数年前には考えられないことだった。
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──Netflixでのドキュメンタリー（Formula 1：栄光のグランプリ）放映や、SNSの発信などで、北米でのF1人気が沸騰しています。北米市場を重視しているホンダとしても、そこは無視できないのではありませんか？
渡辺康治HRC社長（以下、渡辺社長）：そのとおりです。その点だけを捉えれば、たしかにF1の重要度は上がっています。一方でF1からカーボンニュートラルへと、リソースシフトをしています。ですので（再びF1を）やるとなると、参戦終了の際に言ったこととは違うことをしないといけません。予算を新たにF1に振り向けるなどです。そうなると、あのときの宣言は何だったのかということになりかねません。
──2026年以降どうするか、今は全く未定だと思いますが、もし再びF1に参戦するとしたら、その部分が一番のネックになるのでしょうか？
渡辺社長：そうですね。ただ、やり方にもよると思いますが、言ったことを絶対に変えてはいけないとは思っていません。ただ、その際にはしっかりと説明することが重要です。状況がこう変化したので、今回はこんな決断をするに至った、と誤解のないように説明を尽くす必要があります。
──F1もその後、カーボンニュートラル燃料を100％使う、電気エネルギーの割合を大幅に増やすなど、環境を考えたシフトをしています。その部分は自動車メーカーにとって、参入の間口が広がったと受け止められます。
渡辺社長：そう思います。もちろん今は何も決まっていませんが、F1というトップカテゴリーへの思いは今も強いです。その思いも踏まえ、自分たちのやるべきことを判断していくつもりです。当然、2025年で協力関係を終了するという選択肢もそのなかに入っていますし、何か他のことをするかもしれません。
──小規模な形とは思いますが、HRC（ホンダレーシング）のなかでは継続して2026年以降を見据えた研究開発を続けているのでしょうか？
渡辺社長：パワーユニット開発について、大したことはしていません。2025年までの現行パワーユニットを進化させるといいますか。実際には、信頼性に関する部分以外は凍結されているわけです。エンジニアの（F1を再び）やりたいという思いは、当然強いと思います。
──ホンダが電気にシフトしているからこそ、HRCが基礎研究も含め、内燃機関を継続することに意味があると、浅木（泰昭／HRC常務取締役 四輪レース開発部）部長は言っています。
渡辺社長：はい。その部分は浅木が繰り返し言っていることです。世の中が電動に100％シフトしなかったら、どうするんだと。その部分は正直難しいところだと思いますが、HRCだけでやれることにも限りがあります。我々は四輪だけでなく二輪もやっていますが、二輪はすぐにすべてが電動にはならないと思っています。そうなると内燃機関の進化も、電動と合わせてホンダ内で進めていかないといけないと思います。そのときには、HRCに正式に内燃機関（研究分野）が残ることもあるでしょう。
──これまで渡辺社長がヘルムート・マルコ（レッドブル・モータースポーツコンサルタント）やクリスチャン・ホーナー（レッドブル・レーシング代表）と頻繁に話し合ってきたなかで、2026年以降の自前パワーユニット開発に関して、自分たちで十分やれると自信を持っている印象を持っていますか？
渡辺社長：印象としてはそうです。彼らにしてみれば、そう言うしかないでしょう。あれだけ多くの人を雇い、莫大な設備投資をしていますからね。すでに単気筒モデルも完成させています。ただ、ホンダがやっても3～4年は成果が出ない恐れもあります。その部分をレッドブルが耐えられるかです。2026年以降のパワーユニット規約にニューカマー（新規参入メーカー）はきっと苦労します。ですが、レッドブル・パワートレインズには優秀な人たちがたくさん入っていますので、いつかはやってくれるでしょう。
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「F1への思いは、今も強い」「その思いも踏まえて、自分たちのやるべきことを判断していく」と渡辺社長は語っていた。2050年までのカーボンニュートラル達成というホンダの大方針を進めるなかで、F1への強い思いがどう具現化されていくのか、大いに注目したい。
