最新米国CS調査で判明！コロナで需要が高まった「オンライン診療」の今後 – ランキングに見る顧客満足度～J.D. パワー顧客満足度調査より

米国を本拠とする国際的なマーケティングリサーチカンパニー、J.D. パワー（ジェイ・ディー・パワー）より、2022年の米国オンライン診療サービスの顧客満足度ランキングが発表されました。調査によって判明した、コロナにより需要が高まった「オンライン診療」の今後について解説します。…

再就職先で「社長の右腕」に上り詰めたシニアが明かす働き方 – 3大リスク「お金、孤独、健康」の不安を取り除く定年の教科書

何でも屋として使われていた転職先では次第に社長の右腕として活躍するようになり、社員育成では、今までの指示待ちの働き方から、自分で考えるように促すことから始めたといいます。セカンドキャリアコンサルタントの高橋伸典氏が著書『退職後の不安を取り除く 定年1年目の教科書』（日本能率協会マネジメントセンター）で解説します。…

「列島改造」角栄は原発を「福祉型発電所」と本気で考えていた – 令和の時代に田中角栄首相だったら？新「田中角栄論」

原発について田中角栄はあまりに無知でした。そしてやり過ぎでした。福島第1原発の惨状を見たとき、それを最も痛感するのは角栄自身でしょう。地方を金まみれにし、原発のお金がなければ回らない状況をつくり出しました。日本経済新聞記者の前野雅弥氏が著書『田中角栄がいま、首相だったら』（プレジデント社）で解説します。…

割安感のある既存ビルで空室消化は進むが…オフィス市場全体の空室率は上昇傾向が続く理由 – CBREのリサーチ部門がお届け！～世界の不動産市場の最新情報

ダラスを本拠とする世界最大の事業用不動産サービス会社、シービーアールイー株式会社（CBRE）の2022年第3四半期の国内不動産市場についてのレポートによると、割安感のある既存ビルで空室消化は進んだ一方で、オフィス市場全体の空室率は上昇傾向が続いているといいます。なぜなのか、紐解いていきましょう。…

コロナ感染で収入が減ったときに「もらえるお金」とその条件【社労士が解説】 – 社会保険労務士×中小企業診断士　“Wライセンス”のプロが教える「経営・労務・お金」

新型コロナに感染して休業しても、勤務先の制度や給付金を受給することで、働けなかった分の収入を補うことができます。利用できるのは主に会社員ですが、一部には、パートやアルバイト、自営業者等の方々が使える制度もあります。万一働けない時期が生じても困ることのないように、コロナ休業時の「補償」についてあらかじめ押さえておきましょう。社会保険労務士・森島大吾氏が解説します。…

日本企業の盲点…「マニュアル化された組織」ではイノベーションが起こらないワケ – イノベーションの不確定性原理

いくら天才的な頭脳の持ち主がいて先進的な技術の種があっても、社会の仕組みが彼らのモチベーションを喚起し、トライアンドエラーへと立ち上がらせるようなものになっていない限りイノベーションは生まれません。日本がイノベーション創出に苦戦している理由として、本稿では「マニュアル化の弊害」を見ていきましょう。…

外貨準備高が434億ドル減…「為替介入」をこの期に及んで行うメリットは？ – 幻冬舎ゴールドオンライン事例・解説

2022年11月8日、財務省は10月末時点での外貨準備高を公表しました。前月末と比べ大きく減少しており、10月21日と24日に「覆面介入」として行われた「ドル売り・円買い」の為替介入の影響が大きいとみられます。今回の為替介入を行ったことによるメリットの有無と、その問題点について解説します。…

アベノミクスの大失策！なぜ消費増税と緊縮財政が行われたのか – 日本人の給料が25年間上がらない残念な理由

アベノミクスは「異次元金融緩和」「機動的財政出動」「規制改革による成長戦略」の三本の矢です。財政出動は当初だけで、次年度は一転して消費税増税と緊縮財政に切り替えてしまいました。日本経済の分岐点に幾度も立ち会った経済記者が著書『「経済成長」とは何か？日本人の給料が25年上がらない理由』（ワニブックスPLUS新書）で解説します。…